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従業員満足度の指標ごとに対策してエンゲージメントを高めよう

経営課題事例

2024-04-01

「従業員満足度の指標」をテーマに、従業員満足度の指標が重要な理由、具体的な指標について経営者向けに解説します。

目次

会社の評判に影響する「従業員満足度」ですが、数値の比較以上に、従業員満足度を図る「指標」が重要ということはご存知でしょうか。

本記事では、従業員満足度の基本を押さえつつ、従業員満足度の指標の具体例、従業員満足度の調査方法や向上施策例をご紹介します。

従業員満足度を向上させるポイントを押さえた施策を整え、会社への求心力を高めましょう。

1.従業員満足度の指標が重要な理由

従業員満足度は、会社ごとに社内調査で計測したデータを比較して定期的に測定し、前回比で向上しているかどうかを見定めるものです。

そのため、会社ごとに労働条件や職場環境、施策などが異なる以上、他の会社の従業員満足度との数値比較はあまり意味をなしません。

つまり、従業員満足度の指標は会社ごとに独自に定め、取り組むものと言えます。

まず会社として従業員満足度の向上に取り組む際、事前に「従業員が満足しているか」の指標を定め、社内調査を行い、施策の立案の参考にします。

そして、従業員満足度を向上させる取り組みを行った後、次の調査で、前回比から従業員満足度が向上しているかを確認します。

調査のたびに従業員満足度の数値が低い項目があれば同様に向き合い続けることで、会社の求心力を高めることができます。

そもそも従業員満足度とは

「従業員満足度」とは、仕事や職場への社員の満足レベルのことで、英語では「Employee Satisfaction」(略称:ES)と呼ばれる、会社の評価指標のひとつです。

一般的に、従業員満足度は「社員が満足しているか」という社員から会社への視点が中心で、会社から社員への観点は含まれません。

つまり、「会社からの社員へ期待するエンゲージメント」として、企業理念やビジョンに共感している点、会社と社員が同じ方を向いている状態、という評価軸が含まれない場合、従業員満足度だけでは会社を正確に評価できない可能性があります。

なお、従業員満足度の高い企業の特徴については次のコンテンツで詳しく解説しています。
従業員満足度が高い企業の特徴とは?打つべき施策例も解説

2.従業員満足度を向上させる指標

従業員満足度を向上させるには、調査の指標に網羅性が求められます。

調査のたびに項目や表現を変えると正確な比較が行えないため、最初にしっかりと指標を検討する必要があります。

従業員満足度を図るKPI(重要業績評価指標)としては、次の要素が挙げられます。

従業員満足度の指標となる要素

指標

備考

1)仕事内容への満足度

自分の役職や等級として割り振られた仕事内容の質や適度な仕事量が妥当であるか?

2)自身の成長への満足度

仕事を通じて得た知識や能力など自身の成長が感じられるか?

3)人事評価への満足度

個々の能力に応じた人事評価への取り組みは妥当か?

4)マネジメントへの満足度

上司からの指導や体制を含め、自身のマネジメントが妥当であるか?

5)職場環境や会社の風紀への満足度

各種設備など働く上で妥当であるか?同僚との人間関係改善やハラスメント対策などの会社の風紀への取り組みは妥当か?

6)給与待遇や福利厚生への満足度

社員の待遇として給与や福利厚生に満足しているか?

7)経営方針やビジョンへの満足度

会社の経営方針やビジョンへの共感があるか?

8)会社への帰属の満足度

会社への愛着、自身の仕事や成長を含めた将来設計を加味して今後も働き続けたいと思うか?

9)総合的に「会社で社員として働く」ことへの満足度

個々の指標を総括して「会社で社員として働く」ことに満足しているか?

従業員満足度の指標を作る際のポイントとしては、会社の用意する社員の待遇だけでなく、会社の経営方針やビジョンなどの事業に関する項目も盛り込むと、より多角的な調査が行えます。

また、個々の要素への評価はもちろん、全体評価として「会社で社員として働く」ことへの満足度も調査しましょう。

個々の項目で細かい部分での不満を表していても、全体として見た場合には大いに満足しているケースもあるためです。

なお、従業員満足度の中でも「福利厚生への満足度」について知りたい方は次のコンテンツで詳しく解説しています。
従業員満足度が高くなる福利厚生とは?

3.従業員満足度の調査方法

従業員満足度の調査方法は、一般的には、アンケート調査や面接調査が用いられます。

従業員満足度の主な調査方法

アンケート調査

全社員に対してオンラインアンケート式で実施するのが一般的。
社員が少人数であれば紙面でのアンケートも可だが、特定につながらないように配慮が必要。

面接調査

社員に直接、インタビュー形式で話を聞く。
課題が浮き彫りになった項目について、問題傾向が顕著に表れている属性を持つ社員を中心にランダムにピックアップする。

アンケート調査は、社員の意見や要望を幅広く集められ、実施費用が抑えられるオンラインアンケート式で実施するのが一般的です。

面接調査はアンケート調査ではわからない、社員の深い意見や要望を聞くことができるため、アンケート調査で傾向を掴んだ後、面接調査を行う方法が従業員満足度調査として効率的だと言えます。

どちらの調査でも、次の従業員満足度の調査のポイントを守りましょう。

  • ・調査の実施を前もって告知する
  • ・どの調査方法でも、調査の目的を明確化して明記する
  • ・回答した社員の匿名性を担保する(無記名で回答できるようにする)

従業員満足度調査で回答した際の情報は、あくまで従業員満足度調査だけの目的で利用されるものです。

オンラインアンケートの場合、性別や勤続年数などの属性を社員自身に入力させ、データ集計時には社員個人が特定できないよう、配慮しましょう。

なお、社員が少人数であれば紙面でのアンケートも有効ですが、無記名でも記述式の回答に書かれた文字の筆跡等で回答者の特定が可能であるため、注意が必要です。

安心して満足度に関する回答してもらえるよう、間違っても、回答内容について直接、社員に質問や確認するなどのフィードバックは行わないようにしましょう。

従業員満足度調査の方法について知りたい方は次のコンテンツで詳しく解説しています。
従業員満足度調査(ES調査)とは?具体的な方法を解説

4.従業員満足度の向上施策例

従業員満足度の調査と分析により、適正化が必要な指標が判明した場合、次のような従業員満足度向上の施策を行います。

  • ・キャリアアップ支援、評価制度の改善を含む人材育成制度の充実
  • ・社内コミュニケーションの活性化
  • ・給与を含む労働条件の適正化
  • ・休暇制度の充実など福利厚生の適正化
  • ・職場環境の改善、労働安全衛生対策の強化

施策を行った指標については、次回の従業員満足度調査で施策の効果を図る調査項目を付け加えるのも有効です。

その他、従業員満足度を向上させる取り組みについて知りたい方は次のコンテンツで詳しく解説しています。
従業員満足度を向上させる取り組みは?効果についても解説

従業員満足度向上施策を行う予算がない場合には、国の運営する「人材確保等支援助成金」を活用することも検討しましょう。

参照:取り組みませんか?「魅力ある職場づくり」で生産性向上と人材確保| 厚生労働省・都道府県労働局・ハローワーク

なお、「福利厚生制度の適正化」が課題と判明した場合、特定の福利厚生制度の不備ではなく、福利厚生制度全体の見直しを行うタイミングである可能性があります。

福利厚生の見直し方法について知りたい方は次のコンテンツで詳しく解説しています。
福利厚生の見直しはどう行う?時期とやり方について解説

主に福利厚生に課題がある場合には、福利厚生の助成金も活用しましょう。

福利厚生の助成金について知りたい方は次のコンテンツで詳しく解説しています。
福利厚生を助成金で運用するのに向いている施策や制度とは?

従業員満足度の向上施策を行うメリット・デメリット

従業員満足度の向上施策を行う際には、付随するメリット・デメリットに留意して行う必要があります。

従業員満足度を向上させるメリットとデメリット

メリット

デメリット

  • ・社員のモチベーション向上やメンタルヘルスの改善などによる生産性の向上
  • ・離職率の低下や採用活動の効率化などによる人材コストの削減
  • ・企業イメージと企業価値の向上
  • ・施策のためのコストの増加
  • ・施策実行と運営管理のための社内体制のひっ迫
  • ・一部の社員についての不公平感の発生

従業員満足度の向上施策を効果的に実施すれば、社員の会社への求心力は高まり、離職する人は少なくなるものと考えられます。

また、待遇のよい会社であるという認知が広がれば、企業イメージは向上し、最終的に企業価値の向上につながるでしょう。

ただし、従業員満足度の向上施策は、必ずしも結果を出せるとは限りません。

例えば、調査結果の誤った分析や見込み違いの前提条件をもとに施策立案をした場合、コストが増加するばかりで、思ったような効果が出ないケースもあり得ます。

施策の実行から運営管理のため、社内体制をひっ迫させることも確実です。

また、向上施策の対象とならない属性の社員からすれば「一部の社員のために費用が使われている」と不公平感を抱く可能性があるため、配慮が必要です。

(執筆 株式会社SoLabo)

生23-5581,法人開拓戦略室

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